法律的には「退職日の2週間前」までとされていますが、会社の就業規則で決められている場合もあるので、事前に確認しておきましょう。できれば1ヶ月半～2ヶ月前には伝えることをお勧めします。
退職意思は、まず『直属の上司』に伝えるようにしましょう。いきなり人事部へ申し出ると、直属の上司の立場を悪くしてしまうので気をつけるべき点です。
後任者の選定や引き継ぎのスケジュールを踏まえ、上司と話し合って退職日を決定します。
有給が残っている場合、どのタイミングで消化するかも決めておきましょう。
上司の退職の意思を伝え、退職日が決まれば、「退職願」を人事へ提出しましょう。会社のフォーマットがあれば、それに従って記入。そうでなければ、自身で作成します。
これまでお世話になった会社に対して、引き継ぎをきちんと行うことは礼儀です。会社や後任者に迷惑がかからないよう、3日程度の余裕を持って取り組み、文書やデーターで残すことをお勧めします。
後任者のスキルや知識を理解した上で、それに合わせた対応を取りましょう。
取引先へのあいさつ回りは、後任者と一緒に訪問することが望ましいです。後任者が先方といい関係を築けることを意識してサポートしましょう。
上司に退職の話を打ち出すも、なかなか受理してくれないこともあります。円満退社のために納得してもらえるまで、じっくり話すことが重要ですが、次の会社の入社日が決まっていればそうも言ってられません。
その際は、下記のように対応しましょう。